間違いのない中古マンションの判別法!

中古マンションを買う際にいちばん気になるのが、安全性の問題ではないでしょうか。

どこをどうチエックすれば見抜けるのか。
そのほか、居住性や将来性、リフォームのしやすさなど、マンションに関するあらゆる判別法を書き記します。

• 「新耐震基準」は一つの目安

中古物件の購入を考えるときに何より気になる要素の一つが安全性でしょう。一連の耐震強度偽装問題の報道によって、今まではごく専門的な領域と思われていた建物の構造的な強さについて、買う側もまったく考えないわけにはいかなくなりました。
地震国である日本の建物の強さは建築基準法の中に含まれる耐震基準(地震にどれだけの強さをもつか)をもとに考えます。現在の基準は1981年に施行された新耐震基準(新耐震)で、震度6程度の地震に耐えられる強さを建物に与えることが決められています。一般論としては、この新耐震をクリアした建築物は、それ以前のものより耐久性・安全性が高いとされています。

• 確実さを求めるなら83年以降の物件を

しかし、新耐震以前に竣工した物件でも、建物の強度を考えてまじめに作った耐久性の高いマンションはいくつもあります。反対に新耐震後の物件でも、建設技術が劣っていたり、無理な工期をこなすために施工が粗雑になり、強度に疑問符がつくこともあります。一概に判断することはできません。
新耐震は1981年施行ですが、マンションができるまでにはおおむね1年半程度の期間が必要とされます。そのため、1981年当時に竣工された建物自体はほとんどが新耐震以前の基準に従っているのが実情です。確実に新耐震をクリアしているものをと考える場合は、1983年以降に竣工された物件を選ぶとよいでしょう。

• ■地震と耐震基準の移り変わり
  1950年(S25)(旧)建築基準法制定
  1968年(S43)十勝沖地震(M7.9)
  1971年(S46)(旧)建築基準法施行令改正→帯筋量の強化
  1974年(S49)伊豆半島沖地震(M6.9)
  1975年(S50)大分県中部地震(M6.4)
  1977年(S52)新耐震設計法案発表
  1978年(S53)伊豆大島近海地震(M7.0)
  宮城県沖地震(M7.4)
  1981年(S56)
  1995年(H7)阪神・淡路大震災(M7.2)→1日耐震基準の建物倒壊
  2000年(H12)建築基準法改正
  地耐力に応じて基礎を特定
  継手・仕ロの仕様を特定
  住宅の品質確保の促進等に関する法律施行
  住宅性能表示制度実施
  2005年(H17)耐震強度偽装問題の発覚
  2007年(H19)建築基準法改正
  構造基準の厳格化
  専門家による構造計算のチェック
  3階建以上のマンションで中間検査を実施,